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VIDEO-ITを取り巻く市場と技術

2007年9月6日掲載

第8回 英・米の主要放送局にみるIPTV動向概況と考察

(月刊ニューメディア2007年8月号 掲載記事)

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最近、映像業界や通信業界、機器メーカの間で大きく騒がれているIPTV(アイ・ピー・ティービー)。日本は充実したブロードバンド環境を持ち、世帯普及率も高い。実際、光ファイバーとSTBを使った映像配信サービスが数年前から複数スタートしており、アクトビラの映像配信が秋から始まるなど、IP回線で配信された映像をテレビで見る文化が広がりつつある。今後、このIPTVでのビジネスがどのように展開していくのか、またどのように展開すべきなのかを探るため、特に海外での注目するべき動きを俯瞰して、このマーケットの動向を考察してみたい。

■IPTV標準化をめぐる動き
日本では地上波デジタル放送のIPを使った再送信がよく議論されているが、IPTVの持っている可能性から考えれば、それはごく一部の利用方法と言えるかもしれない。そもそも、IPTVとは一体何を指すのか?決して、従来の放送コンテンツをIPインフラでテレビ受信機に映し出すことだけを指すわけではないだろう。

関係者の立場によって、その定義が微妙に違うようである。2007年6月の時点で、すでにサービスがたくさん存在しているが、仕様の標準化をしようという動きも世界各地で活発に起こっている。

標準化団体として主なものを紹介する。日本だと総務省が設立した「IPTVフォーラム」、テレビに組み込むSTB機能を決める「デジタルテレビ情報化研究会」、日本でのIP放送の形態を検討している「IPSP」と呼ばれる会合、海外では「Open IPTV Forum」 (日本企業も参加)、ITU-T(International Telecommunication Union Standardization Sector)、欧州のデジタルTV放送方式の標準化団体「DVB」(Digital Video Broadcasting Project)、北米の通信関連技術の標準化団体「ATIS」(Alliance for Telecommunications Industry Solutions)、米国家電メーカの団体である「CEA 」(Consumer Electronics Association)、「DLNA」(Digital Living Network Alliance)などのいろいろな団体が、それぞれの必要とするカバーエリアについての標準化を進めている。

■IPTVの定義について
各標準化団体の掲げるIPTVの定義または標準化の目的から考察すると、「IPTV」(Internet Protocol TV)とはQoS (Quality of Service)が管理されたネットワークを通して放送のようにTV端末に向けて同時複数の視聴者に対して配信される映像コンテンツサービスの総称である、という認識に統一されつつあるようである。

もちろん市場拡大のためには、標準規格を策定し、共通化によりコストダウンを狙い、そのための基盤となる考え方や定義を統一しておくことは最も重要な条件だ。しかし、IP経由の動画配信サービスという観点で考えれば、その配信先はTV端末だけがターゲットではなく、PCもモバイルも情報家電もその対象になり得る。ここでは、IPTV=IP経由の動画配信サービスという広義なくくりで、今後のIP配信ビジネスがどう展開できる可能性があるのかを探ってみたいと思う。

■英・米の主要放送局の取り組み
2006年4月に発表されたBBCの「Creative Future」構想や、2006年3月のNBCの「TV 360」構想に示されるように、英・米の主要放送局も広義のIPTVマーケットに向けた多角的展開を我先にと取り組んでいる様子が伺える。映像コンテンツのプロの作り手であり、過去何十年間も主な発信者であった放送局がIPTVにどのように取り組んでいるのか。最近の注目すべき動きを、日本でも特によく知られている英・米の各主要放送局を中心に整理した〔に掲載〕。

ここから次の3つのことが読み取れるのではないだろうか。
【1】 IPを使った番組の配信サービスは、すでに始まっており、当然のサービスとなっていること。
【2】 掲載のすべての放送局が、PCをターゲットとした「見逃し視聴サービス」を実施または予定していること。
【3】自社のWebサイトでの映像配信だけでなく、多様な配信業者と組んでモバイルやSTBを通してTVで見るなど、多様な配信先に向けたサービス展開を始めていること。

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※英・米の主要放送局のIPTVビジネスへの取り組み一覧表はこちらから。

 


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※編集の関係上、雑誌掲載内容と少し異なる個所があります。

(コラム記事/ (株)アイ・ビー・イー 先端システム研究所 田中潤)

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